特養への入居、見学なしでの決断は正しい？介護疲れと将来への不安を解消する道
特養への入居、見学なしでの決断は正しい？介護疲れと将来への不安を解消する道
この記事では、介護と将来への不安を抱える方が、特養への入居を検討する際の疑問や悩みに寄り添い、具体的なアドバイスを提供します。見学なしでの入居判断、費用への不安、そして在宅介護の限界といった複雑な問題に対し、専門家の視点から解決策を提示します。読者の皆様が、より良い選択をするための情報源となることを目指します。
特養に入れることについて、見学もしないで用紙は書いてよいものですか？
先日、ケアマネージャーさんの訪問がありました。
特養のショートステイ先の見学希望をお願いしたところ「いまは、新型コロナで外部の接触は断っているはず」と話されました。
緊迫した状況だから当然ですが、でも、見学もなしに入所の用紙を書くのはいかがなものてしょう？
寝たきりの要介護5を全力で看てきました。
けれど、さいきんは介護者が体力面で疲れてきました。
寝たきりにともなう昼夜逆転、尿路膀胱結石、排泄困難。さらに、１日中、「体がツライ!なんとかしておくれ」と大声で訴えること。
それを、ぜんぶ同調して寄り添い世話するのだから、体が休まりません。
食事は、消化のよい食品をフードプロセッサーでミキシングして、ドロドロムースにしたものをスプーンで与えています。
与えるときも、むせやすいから一口ずつを集中しないといけません。エンシュアは合わなくて止めました。
床ずれも何回かできては治りました。(いまは、自動変換ヘアマットレス)
また、10年超えの介護はものすごくお金がかかりました。まとまった少しの預金はあったものの、それをくずしてばかりいたら、ホントに消えてしまったようです。
わたしが、心配なのは特養に入れたら、在宅よりは長生きできるか？ということです。住居をうつすわけだから、年金もぜんぶたくします。それなら、在宅を超えるケアがないことには納得がいきません。
ほかは、詳細な説明がないから入居の料金がわかりません。
また、近所のひとみたいに、月々の費用の10万円が払えなくて退所する、というふうなら、はじめから入れないほうがよいという考えです。
うちは、公的なところに聞いたら「30までは出ないが20万円少しはかかるだろう。一般的には」ということでした。
家族の希望と料金と、もっとはっきりとしたものがなければ、入所なんてできないと思っています。
新型コロナが落ち着くのも、いつかはわからないです。補足みなさま、訪問をありがとうございます。また、おちつかない時世にもかかわらず、多くのアドバイスをありがとうございました。
家のお部屋とは違い、ショートステイはハードです。食事も寝たきりを6回食堂に運びます。(車イスです)通院などは、ストレッチゃー寝台車だから、そこから違います。
血圧も、自宅では80くらいですが、ショート先では190まで上がります。
帯状疱疹になったときもあります。
でも、新型がおさまるまで１年どころか、数年はかかるという見解もあります。在宅で看る自信がなくなってきました。
ご相談ありがとうございます。長年にわたる介護、本当にお疲れ様です。今回の相談は、特養への入居を検討する中で、見学の可否、費用への不安、そして在宅介護の限界という、非常に多くの課題が絡み合っています。これらの問題に対し、一つずつ丁寧に解決策を提示し、より良い選択ができるようサポートさせていただきます。
1. 見学なしでの入居判断：新型コロナウイルス感染症（COVID-19）下の現実
新型コロナウイルスの影響で、特養の見学が制限されている状況は、多くのご家族にとって大きな悩みです。しかし、見学ができないからといって、入居を諦める必要はありません。いくつかの代替手段を検討し、情報収集を行うことで、納得のいく判断をすることが可能です。
- 情報収集の徹底: 施設のウェブサイトやパンフレット、ケアマネージャーからの情報提供に加え、可能であれば、オンラインでの施設紹介動画や、入居者の声を集めた情報を確認しましょう。
- ケアマネージャーとの連携強化: ケアマネージャーは、施設の情報を豊富に持っています。施設の雰囲気、スタッフの対応、入居者の様子など、詳細な情報を積極的に質問し、共有してもらいましょう。
- ショートステイの活用: ショートステイを利用し、実際に施設での生活を体験してみるのも良い方法です。短期間の滞在を通して、施設の雰囲気やケアの質を把握することができます。
新型コロナウイルスの状況は日々変化します。施設側も、感染対策を講じながら、できる限りの情報提供やサポートをしています。積極的に情報収集を行い、ケアマネージャーと連携することで、見学なしでも適切な判断を下すことが可能です。
2. 費用の不安：具体的な情報収集と資金計画の重要性
特養にかかる費用は、入居者の状況や施設のサービス内容によって大きく異なります。費用に関する不安を解消するためには、具体的な情報収集と、現実的な資金計画を立てることが不可欠です。
- 費用の内訳を明確に: 入居金、月額利用料、食費、医療費、その他雑費など、費用の内訳を詳細に確認しましょう。施設によっては、追加料金が発生する場合もありますので、事前に確認しておくことが重要です。
- 料金シミュレーションの活用: 施設のウェブサイトや、自治体のウェブサイトで、料金シミュレーションを利用できる場合があります。ご自身の状況に合わせて、具体的な費用を試算してみましょう。
- 減免制度の確認: 所得に応じて、利用料が減免される制度があります。お住まいの自治体の窓口で、減免制度について相談してみましょう。
- 資産の見直し: 現在の預貯金や年金収入、その他の資産を整理し、入居後の生活費をどのように賄うかを具体的に計画しましょう。
費用に関する情報は、施設によって大きく異なります。複数の施設を比較検討し、ご自身の経済状況に合った施設を選ぶことが重要です。また、ケアマネージャーや、ファイナンシャルプランナーなどの専門家にも相談し、適切なアドバイスを受けることも検討しましょう。
3. 在宅介護の限界：心身の負担と将来への不安
長期間にわたる在宅介護は、介護者にとって心身ともに大きな負担となります。今回の相談者様のように、体力的な限界を感じ、将来への不安を抱えることは、決して珍しいことではありません。在宅介護の限界を感じた場合は、無理をせず、専門家のサポートや、介護サービスの利用を検討しましょう。
- 介護サービスの積極的な利用: 訪問介護、デイサービス、ショートステイなど、様々な介護サービスを積極的に利用し、介護者の負担を軽減しましょう。
- 専門家への相談: ケアマネージャー、医師、看護師など、専門家と連携し、適切なアドバイスを受けましょう。
- 休息時間の確保: 介護者の休息は非常に重要です。定期的に休息を取り、心身の健康を維持しましょう。
- 家族や周囲のサポート: 家族や友人、地域社会のサポートを活用し、一人で抱え込まないようにしましょう。
在宅介護の限界を感じたら、決して一人で悩まず、周囲に相談し、サポートを求めることが大切です。介護サービスや専門家のサポートを活用し、介護者と被介護者双方にとって、より良い生活を送れるようにしましょう。
4. 特養入居後の生活：長生きできるかという不安への向き合い方
特養に入居することで、在宅介護よりも長生きできるのかという不安は、多くの方が抱えるものです。この不安を解消するためには、特養のメリットとデメリットを理解し、現実的な視点を持つことが重要です。
- 特養のメリット: 24時間体制での介護、医療ケアの充実、専門スタッフによるサポートなど、在宅介護では得られないメリットがあります。
- 特養のデメリット: 施設での生活への適応、プライバシーの制限、費用負担など、デメリットも存在します。
- 入居後の生活の質: 特養での生活の質は、施設の環境、スタッフの質、入居者の状態などによって異なります。事前に情報収集し、ご自身に合った施設を選ぶことが重要です。
- 医療体制の確認: 入居を検討している施設の医療体制を確認しましょう。緊急時の対応、持病への対応など、詳細な情報を把握しておくことが大切です。
特養に入居することで、必ずしも長生きできるとは限りません。しかし、適切なケアとサポートを受けることで、健康状態を維持し、より長く、質の高い生活を送ることが可能になります。入居を検討する際には、施設の情報を詳細に確認し、ご自身の状況に合った選択をすることが重要です。
5. まとめ：より良い選択をするために
特養への入居は、多くのご家族にとって大きな決断です。見学の可否、費用への不安、在宅介護の限界など、様々な課題を抱えながら、最善の選択を模索していることと思います。今回の記事で提示した解決策を参考に、ご自身の状況に合った選択をしてください。
具体的なステップ
- 情報収集の徹底: 施設のウェブサイト、パンフレット、ケアマネージャーからの情報提供、オンラインでの施設紹介動画などを活用し、情報を集めましょう。
- ケアマネージャーとの連携: ケアマネージャーと密に連携し、施設の詳細な情報や、入居に関する疑問点を解消しましょう。
- 費用の確認と資金計画: 費用の内訳を明確にし、減免制度の有無を確認し、現実的な資金計画を立てましょう。
- 介護サービスの利用: 在宅介護の限界を感じたら、積極的に介護サービスを利用し、介護者の負担を軽減しましょう。
- 専門家への相談: ケアマネージャー、医師、看護師、ファイナンシャルプランナーなど、専門家と連携し、適切なアドバイスを受けましょう。
特養への入居は、決して簡単な決断ではありません。しかし、適切な情報収集と、専門家のサポートを受けることで、より良い選択をすることができます。ご自身の状況を冷静に分析し、最善の選択をしてください。
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